仕事はゲームだ!

外資系ファイナンスマネージャー/ 米国公認会計士。10年後には経理財務、会計士の仕事も自動化されて無くなります。鬱々しててもしょうがない!仕事もライフも思いっきり楽しんで新しい価値を創造しよう!

 

 

 

残業月45時間しかできなくなったので真剣に減らす方法を考えてみた

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最近、私の所属する会社で月の残業を45時間以内とするルールが発令されました。各部署1人でもはみ出る者が無いようにとのこと。36協定を必ず順守せよという意図です。

ぶっちゃけ、私のチームでは平均60時間、人によってはそれ以上の人もいますので全員の残業を45時間以内に納めるには抜本的な改革が必要です。マネージャーとして何をすべきかを纏めてみました。

まず、大切なのが全員の意識改革。

もう何十年も残業ありきで仕事のペース配分を考えていた人達もいます。時間は有限という意識が結構低い。

会社側もマンパワー不足を社員の自発的な残業に頼っていたところがあります。

全員の意識を必ず残業は45時間以内に納めよという風に変えていく。会社トップからスタッフまでがこの意識を共有することが最も大事!

マネージャー以上の人達はお願いする仕事のプライオリティー、期待するアウトプット、期日、それに費やすべき時間を正確に伝えること

仕事をお願いされる相手としてはマネージャーやその上のポジションの人達にお願いされた仕事は緊急案件として対処するでしょう。でも、もしかしたらそれほど緊急ではない仕事もあるでしょう。

また、その人がその仕事に費やす時間を見誤っているケースもあるかもしれません。例えば、マネージャーが1時間でできるだろうと思った調べ物をお願いしたとして、その人にとっては3時間かかる仕事かもしれません。

ですので、お願いする場合にはどれくらいでできそうかも相手からヒアリングして決める必要があります。このような習慣付けや配慮がマネージャーや上のクラスの人間に必要でしょう。

社内のルールなら緩くして残業を減らすこともできる

残業ありきでこれまでの色々な仕事の成果、ターゲットが決まっていたりします。

例えば、月次での営業P&L(損益)の確認作業。営業部が捉えている数字と経理部が捉えている数字の突合せをして確認する際、締めが終わるまでに差異は50万円までにするようにとの社内ルールがあるとします。

これを50万円までに納めるためには毎月月初の数日は24時まで残業している事実があるのであれば差異は100万円までとするようにルールを緩めることで21時に帰れます。

そして、翌月の比較的時間がある時に差を詰めるようにします。

このルール変更の了承が得られれば残業を減らすことができます。

どうしても45時間以内に納まらないのであればマネージャーが率先してメンバーの仕事サポートをする

これは最終手段ですが、もうどうしても45時間以内に納まらない状況であれば、マネージャーがやるしかないでしょう。マネージャーとしはその人の成長のためにも任せた仕事は完遂してほしいもの。

でも、それはマネージャーのエゴでしょう。まず大事なのは社員のワークライフバランス。それがしっかりできるようにアサインメントを考えたり、会社と交渉して社内ルールを変えたり、アウトソーシングしたり色々します。でもやっぱり上手くいかなくて残業がはみ出しそうなのであればマネージャーの責任ということで率先してその仕事はやっつけるしかないかなと思います。

仕事は一度で終わりではないので、また同じ状況に陥らないように次回に向けて手を打てば良いと思います。

残業を減らすための試行錯誤は続いてくでしょうが、目指せ今よりもっと働きやすくてモチベーションが高い職場!国もサポーティブな今が変化を起こす絶好のタイミングかな。

コーチングレッスンではっと気づかされたポイントまとめ

先日会社の研修の一環として、社外の講師を招いてのコーチングレッスンに参加しました。

1日のみのコースでしたが、とても充実した内容でした。なんとなーく分かったつもりである程度はできてると思っていたコーチングですが、目から鱗な話も沢山ありここでポイントを整理してみたいと思います。

コーチングとティーチングは別物!

コーチングは相手の能力を最大限に引き出すもの。期待するアプトプットのみ伝え、それを出す前までのアプローチは相手に任せます。〇+△=10。〇と△の組み合わせは相手に任せます。

コーチングは相手がある程度教えようとしている内容について理解している時に行います。

ティーチングは反対に、〇+3=10を伝え、〇の答えを相手から引き出すもの。

よって、相手のレベルに合わせコーチングとティーチングを使い分けることが重要。

また、アウトプットを出すまでの時間的余裕によってもコーチングで行くべきか、ティーチングでいくべきか判断する必要があります。

コーチング&ティーチングの前に信頼関係が無いと上手くいかない

信頼関係は相手の価値観を理解した上で普段から良好な関係を築くことによって醸成されます。ここで有効なのが普段から相手の行動を観察し、見て感じたことを素直に伝えて受け入れる姿勢を見せること。これを事実承認と言います。

コーチングで最も大切なことは、常に相手の味方でいること

この安心感がコーチング&ティーチングをしようとする相手の心の扉を開きます。これが無いとせっかく素晴らしい提案や情報を伝えても相手には響かず期待するアウトプットは出てきません。

相手の行動に変化を与える質問をする

オープンQuestion。例)どんな風に今回の問題を解決しようか? 「どんなふうに」がオープンQuestionです。逆に、Yes, Noで答えられるQuestionをクローズドQuestionと言います。それだとYes, Noしか相手は答えず、相手から具体的な話や行動を引き出せません。

そして、課題→現状の問題点→ゴールイメージ→小さな行動策を沢山引き出すといった風に、オープンQuestionを使って導いていきます。

相手のモチベーションをサポートするのに大事なポイントが次の2つ。

ゴールイメージが見えていないと人は悲観的になるもの。ゴールイメージをリードして伝えることが大事。

もう一つは、小さな行動策を引き出すことです。今からすぐにできること。ゴールにいきなり達成できるような行動を求めるのではなく、まず相手が動いてみれる小さな行動策を引き出します。

 

という風に、コーチングはマネージャーであれば部分的にはみんなやっていることだと思います。私自身5年マネージャーをやってますが、体系立ててきちんコーチングを学んだのは今回が初めて。もう少しこうしたら良いのかと沢山の気づきがありました。実践を重ねて自然体で使いこなせるようになりたいものです。きっとチームーのエンゲージメントレベルとアウトプットも向上するはず。

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そんなのあり?世界一怖い会計ルールはこれだ!!

 

 

 

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今回は世にも恐ろしい会計ルールを紹介したいと思います。

世界に数多とある会計ルール、その中でも最先端はアメリカの会計ルール(米国会計基準)でしょう。

その米国会計基準で2006年に導入されたのが今回のテーマであるFIN48「法人税の不確実性に関する会計処理」(FASB Interpretation No. 48)です。

どういった会計ルールかと言うと、実際の税務調査を受けていなくても、税務調査を受けているという前提の下で、50%超の可能性で課税が予想される追徴税額やペナルティを計上しなさいというもの。

企業は定期的に税務調査を受けます。そこで、過去の申告の間違いやグレイな取引に関してはチャレンジされ損金を否認されることで追徴やペナルティを受けます。

移転価格での追徴となると巨額になり、数十億円となる場合もあります。

したがって、会社のスタンスとしては税務調査時に開示する情報は必用最低限とし、できるだけ追徴されないように細心の注意を払い対応をします。

しかし、FIN48では税務調査で追徴されそうな金額を見積もって開示しなさい!というもの。つまり、会社の税務リスク、内情を丸裸にするのです。

アメリカの国税局はこれを見れば一目でその会社からいくら追徴できそうか分かってしまいます。

そして、この会計ルールは日本にある米国系企業にも適用されるため、日本支社にも大きな税務リスクを与えています。

つまり、日本の国税局にとって、非常に美味しいネタになるわけです

数年前までの税務調査を見ているとFIN48に基づく情報提供を求められてはいませんが、今後はこの角度からも情報開示を求められることになるでしょう。FIN48に基づき税務リスクを見積もっている日本の米国系企業は米国本社と協議の上十分な対策が必要となります。

今回は結構センシティブな内容となりましたが、日本にある米国系企業に対しての注意喚起という意味合いも含め書くこととしました。

 

 

 

 

インターナルコントロール(内部統制)は自分自身をコントロールすること!儲ける経理が注意すべきポイント2つ

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インターナルコントロール(内部統制)という言葉は今や珍しく無く、会社によっては定期的に社内トレーニングを行っているところもあると思います。私の在籍する会社も新人向け、そして定期的に内部統制トレーニングを行っています。

近年の内部統制の導入によって色んなチェック項目の増加や人の権限の見直しが起こり、仕事が以前と比べスムーズに行かなくなり、時間やコストが異常にかかるようになったという声をよく聞きます。

そこでグローバルにどういったことが起こっているかというと、”効率的”な視点を取り戻し、リスクを全て排除するような統制活動を行うのではなくリスク評価をきちんと行った上で正しくリスクを認識し、効率の面からも想定内のある程度のリスクはとっていこうという考え方です。

法を破るコンプライアンス違反はリスク評価の問題ではなく即刻対応措置を取る必用があります。

それから、統制環境を充実させることが内部統制を効率的に機能させるために何より必要でしょう。

統制環境とは、「法律を守ろう」「不正経理は絶対にしない」など、内部統制の目的を達成しようとする会社全体の雰囲気や社風のことをさします。

一方、統制活動とは業務を様々な人で分担するなど、不正やその他のリスクを排除する仕組みのことです。

でも、所詮人間が作る統制活動なんて会社のトップ自身が邪な考えを持っていればもろいものです。TOSHIBAが良い例ですね。人の心の中に内部統制、自分自身をコントロールする軸が無ければ機能しません。

従って、内部統制を効率的かつ有効的に機能させるには統制環境が最も大事でしょう。

内部統制トレーニングで統制環境を守ることは当然のことであり、そんなのみんなわかってると客観的には思うと思います。リアルなビジネスの現場ではこの軸をしっかりと持っていないと心揺れることは多々あります。

P&Lをもっと出したい!Budgetを達成したい!でも一方で法に触れる可能性のあるグレイな取引に出くわすこともあります。

営業は儲けを出すことでついつい頭がいっぱいになりグレイな取引をそのままにしてしまいがち。

儲けを出すことに特化した先進的な経理財務部門(パフォーマンス・アクセラレータ)もこの罠にはまりがちです。

こんな場面で、経理財務部門がインターナルコントロールに照らしてやるべき2つのこと。

まずは一歩下がって取引の問題点と最悪のケースを正確に把握する。どの部分がグレイなのかをしっかり把握すること!

そして、グレイな取引を白にもっていく努力をする!法務部も含め専門の管理部門を巻き込んでグレイを白にするための知恵を出す!

グレイな取引からは取りあえず撤退する!という考え方もあるでしょうが、グレイを白にすることをまずは考えぬくことが大事でしょう。それでも白にできなければ撤退しましょう。もし白にできれば儲けをしっかり出すことができます!

ということで、儲ける経理財務がインターナルコントロールにおいて気を付けるべき、そして活躍できるポイントを紹介しました。

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嫌なことばかりじゃない。税務調査を上手く使って経理財務のスーパースターに進化する方法!

 

 

 

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大会社であれば3~4年周期でやってくる国税局の税務調査。

毎回数週間程度。場合によっては数カ月に及ぶことがあります。

経営者はどんな指摘をされるかひやひやもの。目をつけられたビジネスに関しては担当の営業部員も引っ張り出されてヒヤリングが行われます。

でも、なんていっても経理財務部門が中心で対応します。

追徴が発生すると会社のP&Lに響きます。正直会社法の法定監査よりも何倍も気を使います。

ですので経理財務部員にとって税務調査対応は一番ブルーな仕事といっても過言ではありません。

スタッフレベルは対応せず、マネージャークラスが対応する。そんな会社も多いのではないでしょうか。

ですが、見方を少し変えると税務調査は経理財務のスーパースター、パフォーマンス・アクセラレーターに進化するための訓練に持って来い!ということで、税務調査をポジティブに捉えた方が良い3つの理由をお話しします。

1. 損失を最小限にすることで会社の損益(P&L)に貢献できる

経理財務部門は従来帳簿屋としての側面が強くP&Lへの貢献という意識が希薄になりがちです。税務調査では追徴を出さないよう調査官とやり取りをします。

結果会社への損失を最小限にすることで直接的にP&Lに貢献することができます。

これは会社の中でも経理財務部にしかできません。

2. 利害が絡む本気の駆け引きでプロとしての自信を高める

月次、決算作業、そのための資料作り、内向きな仕事が多く、営業部のように社外の利害関係が絡む相手とのやり取りはまずありません。

そうすると、緊張感を持って働く営業部と温度差を感じてついつい経理財務部員は控えめな存在になりがちです。

経理財務のスーパースター、パフォーマンス・アクセラレーターに進化するためには仕事の自信、緊張感においても高いレベルが必要です。

で、この訓練に持って来いなのが税務調査対応。利害が絡むため税務調査官と本気のやり取りをします。これは経理財務部の緊張感と自信を底上げするのに持って来いです!

3. 経理財務のプロとして社内の信頼を高める

たびたび営業部もヒヤリングに引っ張り出されます。税務調査官の着目ポイントを予め捉えて担当営業に伝えることはとても重要です。うっかり、不必要なことを伝えたり疑義が生まれるような発言をしたり、営業部には何を言って良いか悪いかはわからないもの。これを正しく伝えて上手く営業を導く。利害に敏感な営業部にとってはこの税務のプロとしての対応にきっと信頼感は高まるはず!社内での信頼を勝ち取るのにもってこいの機会です。

ということで、ブルーな税務調査もこれら3つのチャンスを意識して対応することで経理財務部を進化させるのにとても有効な機会となります!

税務調査対応で毎回重宝している書籍はこちら。税務調査で問題となるエリアが漏れなく書かれています。税務調査対応には欠かせません。 

国税OBによる税務調査と実務対応―法人税・国際課税・相続税・贈与税

国税OBによる税務調査と実務対応―法人税・国際課税・相続税・贈与税

 

 

経理・財務部門のスーパースターについての詳細はこちら! 

financemgrdprs.hatenablog.com

 

 

 

 

中学生におせっかいながらも伝えた将来稼ぐために知っておいて欲しい5つのこと

 

 

 

今回中学生のキャリア教育を応援しようということで会社に中学生を受け入れて職業や働くことをより身近に感じてもらうためのいくつかのセッションを行いました。

 

私が受け持ったセッションはお金儲けを題材に、「将来かせぐために今知って欲しいこと!」というテーマで実施。今回中学生達に伝えたかったエッセンスを纏めてみました。

 

1.お金を稼ぐための働きかた(職業)は全部で3種類しかないよ

 

  • 起業家、自営業。会社を始めたり、運営する人達
  • 会社員や公務員。会社や組織に雇われる人達
  • 投資家。会社やビジネスを応援する人達
 

2.お金を稼ぐためには相手や社会に対して価値を提供することが大事だよ

 

 価値を提供するとは、物やサービスを届けることで相手や社会をハッピーにすること!その感謝がお金という形であなたに帰ってきます。

 

3.稼ぎを大きくするには投資しよう!会社も個人も一緒だよ

 

 会社は儲けたお金を自分のビジネスに投資する。そのサイクルを繰り返すと、どんどん儲けが大きくなっていきます。

 

 個人は稼いだお金を自分に投資することができる。つまり、知識・技術・体験を得るために稼いだお金を学校や習い事に使います。

 

そしてより高度な仕事ができるようになり稼ぎも増えていきます。

 

社会人は、稼いだお金で資格を取ったり、留学して英語勉強したりしてるよ!

 

4.社会人もずーっと勉強続けてるよ

 

 より高度で面白い仕事をするために社会人もずーっと勉強続けてます。 勉強は自分への最高の投資!

 

5.仕事の醍醐味はお金稼ぎだけじゃないよ

 

 お金稼ぎはとても大事。でも、仕事の醍醐味はそれだけじゃない。僕達はこんなことを考えながら会社で働いてるよ。

 

  • 個人ではできない規模のビジネスを動かしたい
  • 沢山のプロフェッショナル達とチームで仕事をしたい
  • 一緒に仕事をしたい人がいる
  • 海外の人達と一緒に働く、グローバルな仕事をしたい
  • 色々な仕事を体験できるチャンスがある

今の学生達は以前に比べ、より社会や大人との距離があるように感じます。

 

中学生や高校生のうちに仕事や職業についてある程度の理解があれば、どんな仕事をしたいか探し始めるようになります。

 

仕事への興味をどの時点で持てるようになるかが目指す仕事に着けるか、その分野で成功できるかに大きく影響します。

 

自分が中学生の時にこんなこと教えてもらいたかったなと今更思った次第です。

 

 

 

 

知人のタレントAがテレビで年収暴露してえらいことになった話

バラエティー番組で有名人やタレントが月収や年収について話を振られるシーンよくありますよね。

そこで明らかになる金額にお茶の間は盛り上がるし、自慢したい芸能人も沢山いると思います。視聴率取るために金額を盛ってるんじゃないかなと思いますよね。

今回は芸能人は絶対にバラエティー番組で収入を盛って話をしない方が良い理由について実話を基に話をしたいと思います。

私の高校の同級生で今タレントをやっている友人がいます。その彼は本業は別にあり、タレント業を副業として活動しています。

そんな彼が、職業に関するバラエティー番組に出演することになりました。番組の中で、彼のタレントとしての年収を披露し破格の安さにゲスト達は同情し彼を励まします。

そこでサプライズとして、彼の本業の収入を披露!そのとんでもない金額にゲスト達は唖然とするというしかけでした。

その番組放送から半年後にその友人と食事をする機会がありました。

私は例の番組が少し気になってたので、「あんな風にTVで年収を言ったらその内マルサ(国税局査察部)が入るんじゃない?」と彼に半ば冗談で言ってみたところ、まさにその番組放映のすぐ後に税務調査が入ったとのことでした。

彼が収入を盛って話をしてたかは定かではありませんが、マルサの情報収集範囲は広いなと怖くなりました。

マルサの情報収集ソース調べて見ました。テレビ・新聞・雑誌・インターネット・投書・張り込み等。

マルサは捜査対象者の確定申告額とTV等で発表した年収とを比較して、申告額が過少ではないか?と疑わしいものを調査する流れです。

最近マルサの情報収集には持ってこいのこんなアイテムも発売されました。((((;゜Д゜)))

 

<ガラポンTV>

特徴はこちら。

  • 4カ月分の全テレビ番組が見られる!
  • 字幕検索で番組の中まで検索できる! 

 テクノロジーの発達によりマルサの情報収集力もパワーアップしています。

芸能人や有名人はTV番組での収入TalkはNG!な本当の理由をご理解頂けたと思います。

 

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